浸透性農薬というのをご存知でしょうか。これはネオニコチノイド系農薬のことです。この種類の農薬は、野菜や果物に普及されつつありますが、皮をむいても、水にさらしても、とりのぞくことができません。従来の有機リン系農薬の場合は、ある程度、食べる前に除去ができましたが、それが不可能なのです。ネオニコチノイド系農薬は子供の発達障害（自閉スペクトラム症）の増加に関係している可能性が高いと考えられています。
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ネオニコチノイド系農薬は、神経に悪影響
世界中でミツバチの大量失踪がおきていますが、ネオニコチノイド系農薬が原因で、ミツバチの神経系が狂い、巣に戻れないまま死んでしまうためにおこる現象です。有機リン系農薬でも子どもが発達障害になりやすいことがわかっています。ネオニコチノイド系も同様の悪影響があると考えられています。こうした農薬が脳に悪影響を与えて、アレルギー反応を悪化させます。また同様に副腎にも悪影響を与えて、過敏症をおこします。日本の規制は欧米の三百倍も甘く設定されており、この農薬による健康障害がどんどん増えることが考えられます。ネオニコチノイドは自閉スペクトラム症の原因ではないかと考えられている農薬です。これを避けるには、家庭や保育園では、無農薬野菜や無農薬果物、無農薬米を子どもに食べさせるほうが安全です。
ネオニコチノイド系農薬も有機リン系農薬も発達障害に関与
これらの農薬が含まれる小麦や野菜や果物などの食品などをとることが、妊婦が発達障害（自閉スペクトラム症）の子を産むリスクを高めている可能性があると、ハーバード大学などの研究報告では指摘されています。乳幼児期にネオニコチノイドや有機リンの農薬を含む小麦や果物や野菜の摂取をすることで、乳幼児にも発達障害の発生をもたらしている可能性もあるとのことです。母親はできるだけ無農薬の野菜、果実、穀物をとるようにし、母乳育児をできるだけ長く行うことが推奨されています。日本中の農家に無農薬栽培を実践させ農産物の付加価値を梅干しは健康効果が高い食材です。胃腸をととのえて免疫力を高めるので、風邪予防にもおすすめです。梅干しを選ぶ時にも、できるだけ無農薬栽培、有機栽培のものを選ぶようにしましょう。というのは梅は非常に病害虫が多い木で、慣行栽培の場合は、かなりたくさんの農薬を何度も使用します。
無農薬栽培の農産物を選ぶ消費者が増えることが無農薬農法を普及させる
化学農薬や化学肥料を一切使用しない野菜栽培や果樹栽培のノウハウもすでに確立されています。同じ梅干しなら、安心、安全な無農薬、有機栽培のものを選ぶべきです。消費者が無農薬の食材を選ぶようになることで、生産者もまた、どんどん無農薬栽培を取り入れるようになります。ところで、米国のコメ価格は日本のコメの十分の一です。味も日本のものと比べて、それほど劣りません。なぜ、日本のコメ栽培は、たくさんの農薬を用いながらも、このように高いのでしょうか。それは農業政策に問題があったのです。
農業政策を変えて日本の無農薬の農産物を世界に売り出す道を開く
農業白書では農民人口を九百万人としています。しかし、この数字は、年間一時間、畑をいじれば、農民とみなし、水増しした農民数を出しているのです。実際には、その三分の一以下しか農民はいません。さらには、生計を農業だけで立てているいわゆる職業農民だけとなると、二百万人ほどなのです。日本中どこにいっても休耕地があちらこちらにあります。農業白書は、米国の十倍もの価格になったコメの栽培について、年間３００時間もの農作業が必要であると記しています。実際には年間８０時間程度で、コメの栽培が可能なのです。これは農薬を使用し、化学肥料を使用している従来の栽培方法での話です。子供達の健康のために、そして自閉スペクトラム症の患者を減らすためにも日本のすべての米農家が無農薬の米栽培に舵を切るべきときです。それを政府が支援し、十分な補助金を出して農家の生活を支えるべきなのです。食糧安全保障の観点からも、農業を政府が保護するのが当然です。食糧の輸入に頼っているなら、戦争や天変地異などで輸入できなくなると途端に食糧危機になります。国産の米や野菜や果物が十分に作られる環境を守るために、補助金を出すことで農家を廃業から守らねば国防安全保障は全うされないのです。
日本中の農家が無農薬栽培を実践すればすべての矛盾が解決する
すべての農家が、無農薬栽培、有機栽培、化学肥料不使用を実践すればよいのです。このようにすれば、米国産との違いが明確であり、価格が十倍でも日本国民は国産米を選択するのです。これまで、農水省は、上乗せ農民数で補助金を得て、天下りを養わせてきました。この秘密ゆえに、休耕地がどれほどあろうと、また農業をしたい若者が多数いるのにもかかわらず、農民になることが困難であったのです。そうではなく、本当に農業に取り組みたい人々に政府が十分な補助金を出して生活を支援して農業が軌道に乗り、仕事として継続していけるように保護しなくてはなりません。諸外国ではすべて自国の農業を保護するために莫大な資金を投じて政府がじきじきに農民保護を行っているのが実情なのです。日本は、そうした農業政策が不完全であり、一部の利権となっているだけで、日本の農業の発展のための適性な財政出動が十分に行われていません。そこがあらたまれば、無農薬栽培の農家はもっと増えます。そうなれば、自閉スペクトラム症の患者はもっと減ります。それには、農家にとっても国民にとっても双方ともに良い形での解決策としての、無農薬有機栽培の全国農家への普及を行うほかありません。
