野菜などの農産物に、農薬や食品添加物などが残留しています。私達は、スーパーで購入した野菜や、レストランで食べる野菜などの 産地や汚染度などをほとんどわからないまま食べています。農薬のことが 心配な人が多いと思いますが、野菜などの場合は、農薬を落とす方法である程度 きれいに落とせます。食材の中に含まれる 有害物質を家庭でできるだけ取り除くための、ノウハウ本もあります。細かく食材別にまとめられていて、家庭に一冊あると助かる本です。魚介類や加工食品に対する処理方法までも 解説されています。 小さな子供がいるお母さん、一人暮らしの人でも、この知識があるのと ないのとでは全然違います。とても多くの食品添加物が、いろいろな食材に入っていること、それらは、実は健康に有害な成分が多いこと。
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大量の農薬が体内に入っている
この事実を知るだけでも驚くべきことですが、それらの有害成分を家庭でかなり落とせるのだということ は救いです。無農薬有機栽培の野菜の宅配などのシステムもありますので、 本格的には、そちらをお勧めします。 例えば、バナナは皮をむいて幹側の一センチを切り落として 捨てることで、使用されている防腐剤、防カビ剤を摂取することを 防ぐことができるのです。残留農薬や防腐剤、坊カビ剤は、 微量でもカラダに蓄積して何十年もかけて、癌などを 発生させている可能性が高いのですが、こうした長期的な研究はまったくといってよいほど 進んでいません。しかも、悪影響が出るのが、あまりに先の話なので責任追及も 難しい話なのです。だとすれば、自分でできる方法で、被害を最小限に食い止めるしかありません。
食品添加物の種類が増えて
健康に悪い食材が市場に出回り、国民にアレルギーや癌が増える可能性がある。ＴＰＰの影響の一つです。アメリカで認可されているものを日本でも認可されるように 強引に日本の仕組みを変える、それがＴＰＰの実態です。ＴＰＰ参加で、日本社会の二極化がさらに進み 国内産業の多くは壊滅するとしています。 この最大の理由はＴＰＰ条項に盛りこまれた 「国家・投資家間における訴訟制度（ＩＳＤ）です。ＩＳＤは投資家が不利益を被ったと認識した場合、投資先国の裁判所ではなく国際仲裁機関に提訴できる制度です。国際仲裁機関とは名ばかりでその構成員はアメリカ人と アメリカに買収された人材ばかり。 この提訴で勝つのはアメリカ側と最初から決まっています。この仕組みで、日本の政府や地方自治体が訴訟対象となる可能性が 高いのです。敗訴すれば莫大な賠償金を支払うしかなくなり、結局はいろいろな規制が取り除かれていくことになります。それは国内産業を保護するために作られてきたこれまでの いろいろな規制が次第に除去されていき、国内産業にとってかわる形でアメリカ企業が参入してきます。
チャイナやアメリカに日本の富が奪われる
<日本の農業、土木建築業、弁護士から税理士などの士業まで、アメリカ企業が参入してくることでしょう。食品でいえば、食品添加物の問題があります。日本は世界でも厳しい基準で食品添加物を規制しているのですが、アメリカはこれを問題視して圧力をかけています。そして日本の数倍の種類を認可しているアメリカの基準に 合わさせようとしてＩＳＤ条項を使って提訴してくるでしょう。それに敗訴すれば、日本にはアメリカ並みの食品添加物が 入ってきます。発がん性があり、アレルギーを招く有害な食品添加物が 今以上に食卓に並ぶようになるのです。 国民の健康を脅かす危険が迫っています。ＴＰＰは、参加を撤回して、日本は 日本の国内の仕組みを保護しつつ、温和に交易をすすめる 仕方に戻るべきなのです。国民の安全な暮らしを脅かす政治に対して、声をあげていくことが大切になります。新聞やテレビで公開されていない事実を 教えてくれる実態を学び、それを多くの周囲の人に知らせていくことが先決です。
